インフレ

親子で考えたい理由

貯めた額が増えていても、物価がそれ以上に上がれば、買える量が減る場合があります。逆に金利と物価を比較するときは、同じ期間と税・費用の条件をそろえる必要があります。単純に二つの率の差を見るだけでは厳密な計算にならない場合もあります。投資なら必ず物価上昇を上回る、年7〜10%の実質利益が得られるという保証はありません。値下がり、費用と使う時期のリスクもあります。子どもに「現金は失敗、投資は必須」と二択で教える必要はなく、目的と条件の違いを説明します。昔の広告を比べる場合も、同じ品の量、品質と場所かを確認し、一つの商品の上昇を全家庭の生活費へ当てはめないようにします。物価の変化が家計へ与える影響は、所得、使う物と必要な費用で異なります。家庭の事情を本人の管理や努力不足と結びつけないことも大切です。

家庭で伝えるヒント

架空の品物が100円から103円になった場合、価格は3%上がっています。同時にお金100円が、税と費用を考えない仮の年4%で104円になったとします。買える量の変化は104÷103で約1.0097、約0.97%の増加です。厳密には「4−3で1%」と全く同じではありません。別の例として、お金が100円のままなら100÷103の量しか買えず、同じ品一個には足りなくなります。図に価格と手持ちの額を二列で書き、何を比べているかを本人に説明してもらいましょう。昔と今の価格を実際に見る場合は、比較日、量と条件を書きます。公的な物価指数はさまざまな品目をまとめた指標で、家の特定の一品の値動きとは別です。海外の指数を日本の価格や為替と混同しません。計算は理解のための仮の例で、どこへお金を預けるか、何を買うべきかの勧めではありません。

誤解しやすいこと

• 高いインフレだけが購買力に関係するわけではありません。小さな率でも長く続けば影響が積み重なる場合がありますが、現実の率がずっと一定と保証されるわけでもありません。比較期間と条件を明確にします。
• インフレの影響は、率、期間、所得と支出の内容で異なります。低い正の率を目標とする政策もありますが、すべての値上がりがよい、またはすべて悪いと単純に判断せず、何を比べたニュースかを確認します。
• 預金の率が高そうに見えても、物価、税と費用を含む条件によります。名目の額と購買力を分け、投資へ移せば必ず解決するという説明もしません。近い支払いへの備えと長期の目的は別に考えられます。

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